昨日、携帯電話の機種変更にともなって、ドコモショップで、いくつかのDアプリのオプション加入をつけられた。説明によると契約日から31日以内に解約できるので、とりあえずつけるとのこと。解約は、契約翌日以降に、電話または携帯電話からの操作で可能とのこと。丁寧に、解約のための操作方法も書かれた紙をいただいた。
これらのオプションは、一つあたり５００円前後で、全部合わせると月額数千円になる。僕には不要なものなので、今日早速解約の手続きをとおもい、もらった書類にある携帯電話による解約の操作をしようとしたら、サポートセンターに電話してくれと出て、解約できない。
というわけで、サポートセンターに電話したら、法人契約の場合には、携帯からの操作では解約出来ないそうだ。つまり、昨日のドコモショップの方の説明がこの部分について間違っていたわけだ、一言愚痴をこぼしながらも、不要なオプションを全部解約できたので、実質的な月次の負担は発生しない。
しかし、実質的にはこちらの時間や手間というコストは発生しているが、まぁそれはとりあえず良いとしよう。それでも、そもそも翌日に解約して良いオプションを、ショップで加入させる事のモチベーションはどこにあるのだろうか？この背景は、こういうレ点オプションで、実際にはそこそこの比率で解約せずに、そのまま課金されてしまう人がいて、それにより販売店にインセンティプだったり、サービス会社の加入者統計数字に影響するからだろうか。
もし、そうだとしたら、これってほとんどスパムメールと同じではないだろうか？大きな違いは、それを通信事業者が堂々と展開している事だ。Opt-In/Opt-Outもそうだけど、解りづらい約款で消費者に負担をさせることをデフォルトとして、それを解約するのにはそこそこの手間とスキル（意識）を消費者に求めるというのは、根本的に社会的に不正義ではないのだろうか？
監督官庁は、もっとこの辺りの実態の把握をする必要があるのではと思った。
今日は、大晦日ということで終日山梨の家にいたので、カンパーニュ、正月用のローストビーフ、夕飯のピザと久しぶりに石釜三段活用だった。